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- 電気式給湯システム
よりクリーンで省エネルギーな給湯システムが望まれる中、安全性や必要給湯量の確保はもちろん、ランニングコストをいかに抑えるかということも重要です。電気式給湯システムは、高効率であり、メンテナンスが簡単で機器も長持ちするなど、総合的なコスト低減を図ることができるうえ、空気も汚さず環境に優しいシステムです。また、安定した給湯温度でいつでも必要なお湯が使え、幅広い用途に対応可能です。
給湯コストの低減
電気式給湯システムは、近年、高効率化が進みエネルギー使用量が削減できるため、コスト低減が可能です。
安心でクリーン
立ち消えの心配がなく、排気が無いので空気を汚しません。
給湯温度が安定
いつでもたっぷりなお湯を供給できます。
エコキュート（自然冷媒ヒートポンプ給湯システム）
業務用エコキュートは、「環境性」「経済性」に優れ、まさに時代の要請にマッチした給湯システムです。
環境に優しい自然冷媒（CO2）の採用！
冷媒のオゾン破壊係数ゼ口、地球温暖化係数1(フロン系冷媒の約1/1,700)のCO2冷媒を使用しています。
CO2排出量を大幅に削減！
ヒートポンプ方式のため、エネルギー消費効率（COP）が高くCO2の排出を大幅に削減することができます。
エコキュートの仕組み
高効率COP3以上で経済的！
「1」の電気エネルギーで「3以上」の熱エネルギーが得られるヒートポンプ方式を利用してお湯を沸かすため、エネルギーコストを大幅に削減することができます。
90℃の高温沸き上げが可能！
業務用エコキュー卜は、CO2冷媒による高い加熱能力によって、90℃高温沸き上げを実現しました。
ヒートポンプ給湯システム（フロン系冷媒）
大気中の熱エネルギーを利用する高効率「ヒートポンプ」を利用することで、従来の燃焼式では難しかった環境性を実現、さらには、安全性経済性も両立。
安全でクリーンな環境！
火を使わないので火災の心配もなく、煙やCO2などを排出しないため地球環境にやさしく、しかも機械室を汚すことなくクリーンな環境を保ちます。
優れた省エネ・省力化
大気熱を利用するヒートポンプ方式は効率よく少ないエネルギーでお湯を沸かすことができ省エネ効果を発揮.また全自動運転なので運転管理者が不要で維持管理費なども低減し、省力化が図れます。
電気温水器
いつでも安全で安心なお湯作り！
燃焼式とは違い、立ち消えや、燃料切れの心配もなく、いつでも安全で安心なお湯が使えます。
クリーンな環境を保ちます！
炎や排気ガスが出ないので空気を汚さず、臭いもありません。
安定した温度でたっぷり給湯！
貯湯には大型温水器方式や汎用型温水器複数台方式など、ご使用になる施設の設置状況によって選べ、使いたいときにいつでもたっぷりのお湯を供給いたします。
ハイブリッド給湯システム
業務用ヒートポンプ給湯機は、優れた省エネ性と経済性により導入が広がっています。また、曜日、季節によってお湯の使用量が大幅に異なる場合や、設置スペースやイニシャルコストなどの制約により、すべてのお湯を業務用ヒートポンプ給湯器で賄えない場合には「ハイブリッド給湯システム」の採用が増えています。
空気熱など再利用可能エネルギー※を利用してお湯を沸かす高効率機器であり、優れた省エネルギー性と経済性を発揮します。
※日本では、「エネルギー供給構造高度化」により、非化石エネルギー源等の利用を促しています。
同法の中で、ヒートポンプが利用する空気熱、地中熱、河川熱等が太陽光等と同様に再生可能エネルギーであると定義されています。
- 給湯で省エネルギーを図る方法は？
- ヒートポンプ給湯器で全てのお湯に対応することが理想です。一方、設置スペースなどの制約がある場合には、ハイブリッド給湯システムを採用することで限られたスペースでも省エネルギーを図ることができます。
- ボイラはまだ使えるが、ランニングコストを抑えたい。
- 既存のボイラにヒートポンプ給湯器を追加するだけでランニングコストの低減が可能です。
- 電気料金は高くなっているのでは？
- 電気料金の単価は上昇していますが、都市ガス、プロパンガス、灯油等と比較すると、単価の上昇率は低く推移しています。また空気熱などの再生可能エネルギーを利用するヒートポンプ給湯器は、高効率で消費エネルギーが少ないため、料金単価上昇の影響を受けにくいのも特徴です。
特許について
ハイブリッド給湯システムに関する特許は、(株)日本サーモエナーが複数取得しています。一部の電力会社※は、(株)日本サーモエナーとの契約により、各社に通常実施権（無償）を付与する権限を保有しています。ハイブリッド給湯システムを設計・施行する際には、採用予定メーカー、設計・施工業者に特許ライセンスの有無をご確認いただくか、電力会社にご相談ください。
※北海道電力、東北電力、東京電力HD、北陰電力、中部電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力を指します。
