応募・選考について
- 選考スケジュールについて教えてください。
まずは、当社ホームページまたはマイナビ・リクナビなどの各種就職媒体からエントリー(マイページへの登録)をお願いします。具体的なスケジュールについては、マイページを通じてご連絡します。
- ※1技術系ついては、学校推薦での採用も行っております。詳細は各学校の就職支援担当へお問い合わせください。
- ※2複数回の面接等を実施します。
- 事務系コースと技術系コースの併願応募は可能ですか?
併願応募は可能です。希望される場合は、個別によんでん2社合同採用チームまでお問い合わせください。
- 事務系の総合コース・事業開発コース・エリアコースの併願応募は可能ですか?
併願応募は可能です。ただし、最終的には、どのコースで選考を受けるか決める必要がありますので、インターンシップや会社説明会等を通じ、どのコースを選択するか理解を深めてください。
- 採用実績について教えてください。
大学・大学院卒の採用実績(四国電力・四国電力送配電の合計)は次のとおりです。
2021年 2022年 2023年 事務 34名 40名 34名 技術 38名 39名 39名 - 障がい者は採用していますか?
当社では障がい者の方も積極的に採用しております。応募に関しては、個別によんでん2社合同採用チームまでご連絡ください。
- 海外の大学・大学院に留学しているのですが、応募可能ですか?
応募可能です。詳細は、募集要項をご確認ください。
- 既卒ですが、応募可能ですか?
卒業後、3年以内であれば応募可能です。詳細は、募集要項をご確認ください。
- 四国電力グループ会社との併願応募は可能ですか?
併願応募は可能です。グループ会社へ興味をお持ちの方は、ぜひグループ会社へも応募ください。なお、グループ会社の採用情報は、各社のホームページ等でご確認ください。
入社後の配属、研修制度について
- 入社後、事務系・技術系の各コースのコース転換は可能ですか?
事務系・技術系の各コースにおいて、業務内容やキャリアパスが異なるため、原則、入社後のコース転換は行っておりません。
- 配属、転勤に関して希望は反映されますか?
当社では、自己申告という制度があり、年に一度、社員が自身の担当業務に対する適性や意欲に加え、来年度以降に携わりたい業務や転勤(勤務地)に関する希望を伝える機会があります。必ずしも全ての希望が反映されるわけではありませんが、人事労務部門が希望内容をチェックし、人事異動の調整に活用しています。
- グループ会社等への異動はありますか?
社員のキャリアアップを図る観点から、グループ会社等に数年間勤務(出向)する可能性もあります。ただし、本人希望も踏まえつつ、適性に応じて総合的に判断されます。また、人事制度や処遇等については、出向後も維持されます。
- 入社後の勤務地や初期配属部門はどうなりますか?
事務系総合コース
主に本店勤務(香川県高松市)が中心です。ただし、本店以外の事業所(四国内の各県事業所、東京支社)や海外での勤務となる可能性もあります。勤務先や異動タイミング等は、配属部門や業務経験に応じて異なるため一概には言えません。初期配属部門については、採用選考や皆さんの適性・希望等を踏まえ、個別に検討します。事務系事業開発コース
本店勤務(香川県高松市)が中心です。海外での勤務となる可能性もあります。初期配属については、適性を踏まえ、将来的に事業開発分野で活躍するために必要な知識の習得に資する部門への配属となります。事務系エリアコース
基本的には出身県等のゆかりあるエリア(県)の中で、キャリアステップを歩むことになります。ただし、当該エリアのみに限定するものではなく、キャリアアップの過程の中では、本人希望も踏まえつつ、本店など当該エリア外での勤務を経験することもあります。初期配属部門については、採用選考や皆さんの適性・希望等を踏まえ、個別に検討します。技術系各コース
部門別採用を導入しており、皆さまの希望をもとに部門単位で選考を進めさせていただきますので、初期配属部門もそれに応じたものとなります。入社後の数年間は、早期の知識習得を目的に、実設備に触れられる発電所等の設備所在地または近隣の事業所等で勤務いただきます。その後は、本店を中心としたジョブローテーションの中で、四国内で勤務いただくことになります。(一部、海外や東京での勤務の可能性あり)技術系事業開発コース
本店勤務(香川県高松市)が中心です。海外での勤務となる可能性もあります。初期配属は、発電設備の技術的な知見獲得のために発電部門でキャリアをスタートし、数年間の発電所勤務を経て本店等で事業開発分野に従事していただくことになります。- 入社後の研修制度・教育期間について教えてください。
新入社員教育
事務系・技術系とも、入社後、総合研修所(香川県高松市)において、2週間程度の導入教育を受講し、社会人および社員として必要な基本的な心構えや知識を習得します。その後、事務系については本店や支店などに配属となります。
技術系については、各部門に配属され、引き続き総合研修所で各部門の基礎教育(2~4カ月程度)を受講した後、支店・支社、発電所等に配属となります。その後もフォローアップ研修などを通じ、社員としての基礎を学習する機会を用意しています。トレーナー制度
新入社員には、上司の他に「トレーナー」と呼ばれる先輩社員が業務指導を行うなど、職場生活をサポートします。その他研修・教育制度
教育面では、入社後、一定期間を経て受講する階層別教育や、職種・課題別の研修、職場でのOJTなど、様々なプログラムが用意されています。入社後の教育・研修制度が充実しているため、入社前に必ず取得しておかなければならない資格はありません。
【事例紹介】
ビジネスコミュニケーション研修
国際事業の拡大に伴うグローバル人材の育成(ビジネス英語力の強化)のため 社外研修を実施。- 入社後のキャリアプランについて教えてください。
事務系総合コース
主に企画立案業務や制度設計業務を中心に、本店スタッフとしての育成を目的とした人事ローテーションを行います。将来的には各部門の管理者や経営層としての活躍を期待され、個人差はあるものの、基本的には2~3年程度のジョブローテーション※を繰り返しながら、様々な部門や業務を経験していきます。
※ 当社のジョブローテーションは、部門間の異動だけでなく、部門内の異動も含みます。事務系事業開発コース
国際事業などの事業開発分野の中核を担う人材としての育成を目的とした、人事ローテーションを行います。基本的に、入社後数年間は、関連知識の習得に資する部門での経験を経た後、事業開発系の部門(国際事業部等)へ配属となります。キャリアアップの過程では、これ以外の部門への配属の可能性もあります。事務系エリアコース
主にお客さま接点業務等を中心に、各県の中核を担う人材としての育成を目的とした人事ローテーションを行います。また、将来的には各県事業所の管理者としての活躍を期待され、入社後5年間(育成期間)は、営業部門、間接部門において複数の業務を経験し、皆さんの能力や適性が活かせる部門を見極めていきます。技術系コース
技術系の各部門とも、部門の中核を担う人材としての育成を目的とした人事ローテーションを行います。具体的には、入社後数年間は支店・支社、発電所等で現場第一線業務に従事していただき、その後、本店と現場それぞれの業務を経験しながらキャリアアップしていきます。その後は、本人希望や適性を踏まえ、本店や関連他部門で活躍していきます。技術系事業開発コース
国際事業などの事業開発分野の中核を担う人材としての育成を目的とした、人事ローテーションを行います。入社後数年間は、実際の発電設備等に携わりながら業務経験を経た後、事業開発系の部門(国際事業部等)へ配属となります。キャリアアップの過程では、専門性を高めるために再度発電部門への配属や、これ以外の部門への配属の可能性もあります。- 自己啓発への支援について教えてください。
各人の自己啓発を支援するため、各種の支援・助成施策を整えています。
- ・国家資格、語学や各種技術者資格など幅広い分野における公的資格取得
- ・英会話学校への通学や社内でのTOEIC受験
- ・e-ラーニングや通信教育といった自学自習(35才以下の方は受講費を全額助成)
勤務制度や福利厚生制度について
- 働き方改革への取り組みについて教えてください。
勤務制度
勤務時間を柔軟に変更できるフレックス勤務やスライド勤務、有給休暇を時間単位で取得できる時間単位休暇、自宅を就業場所とする在宅勤務や、本来の事業所以外の施設で勤務するサテライトワークなど、生活スタイルにあわせて柔軟に活用できる勤務制度を導入しています。また、週1回のノー残業デー(水曜日)に加え、8月を「定時退社推進月間」とするなど、メリハリのある働き方を推進しています。オフィス・カジュアル
堅苦しいスーツではなく、各人が働きやすい服装で勤務できるよう「オフィス・カジュアル」を導入しています。年間を通じて自由な服装にすることで、「リラックスして楽に働ける」「職場が明るくなった」「柔軟な発想が生まれやすい」「新鮮な気持ちでモチベーションがあがった」など、社員からも好評です。フリーアドレス制度
個人専用のデスクではなく、その日の業務や目的に応じて自分の好きな席で働くことのできる「フリーアドレス」を導入している部門もあります。いろいろな席に座ることで、これまで関わりのなかった社員や立場を超えたコミュニケーションが生まれるきっかけになっています。- 育休取得率、産後復帰率について教えてください。
出産・育児について上司や同僚の理解があり、育休を積極的に取得するよう勧められることから、育休取得率・産後復帰率ともに100%です。子育てと仕事の両立が図れるような勤務制度が充実していることから、近年では、男性社員の育休取得者も増えてきました。
- 独身寮や社宅について教えてください。
各事業所の近くに独身寮と社宅をご用意しています。また、自身で契約した賃貸物件に対する家賃補助制度もあり、社員の生活をサポートする体制が充実しています。