当社は、ESGの観点から優先的に取り組むべき重点課題をマテリアリティとして選定し、事業活動を通じてこれらを実現していくことで、サステナビリティを高めていくこととしています。

事業活動(サステナビリティの源泉)

企業価値は事業活動を通じて高めていくものであることから、事業活動はサステナビリティの源泉であると考えています。

サステナビリティを高めるための重点課題(マテリアリティ)

E(環境)、S(社会)、G(ガバナンス)の観点から、事業活動との連動性の高い取り組みを進めていくことにより、当社のサステナビリティが一層向上するものと考えています。

	気候変動対策の推進 脱炭素化社会に向けた取り組み、TCFD提言を踏まえた戦略立案・情報開示	気候変動問題への対応は、我が国のみならず、世界規模での最重要課題であり、脱炭素社会の実現に向けて、CO2排出削減に資する、あらゆる取り組みを推進していくことが重要であると考えています。
	環境保全活動の推進 循環型社会の形成、地域環境保全の推進	地球環境の持続可能性を維持していくためには、限りある資源の有効活用や自然環境の保全に取り組むことが重要であると考えています。
	地域共生活動の推進 地域の課題解決・活性化に向けた取り組みの推進、次世代層への支援、社会とのコミュニケーションの推進	人口減少が全国より早いペースで進む四国地域の創生のためには、地域の課題解決や活力向上に率先して取り組んでいくことが重要であると考えています。
	取引先とのパートナーシップの維持・向上 取引先との共存共栄と付加価値創出の推進	サプライチェーン全体を通じて付加価値の創出を推進するためには、相互発展を目指すパートナーである取引先さまと、お互いに知恵を出し合い、協働することが重要であると考えています。
	従業員活力の維持・向上 ダイバーシティ・インクルージョンの推進、働きやすい職場環境づくり、未来を切り開く人材の獲得・育成の推進、労働安全衛生の徹底	価値創造の主体はヒトであり、刻々と変わる事業環境に先見的かつ柔軟に適応していくためには、多様な価値観・意見を持つ人材を活用し、能力を最大限引き出す場を整えることが重要であると考えています。
	開かれた経営の実践 コーポレートガバナンスの充実・強化、情報公開の徹底、IR活動を通じた企業価値の向上	ステークホルダーとの関係を強化し、強固な経営基盤を確立するためには、公明正大な企業経営の実践に加え、アカウンタビリティ(説明責任)や市場との対話が重要であると考えています。
	コンプライアンスの推進 コンプライアンスの推進、情報セキュリティの確保	将来にわたり社会との信頼関係を維持していくためには、法令遵守や企業倫理の徹底など、誠実な事業運営が重要であると考えています。